超売り手市場をどう戦う?エンジニア採用の現状と人材確保への道

2018/12/27
超売り手市場をどう戦う?エンジニア採用の現状と人材確保への道

いまや、どの業界も多様な技術なしでは事業が進められません。

急激に進化する社会の中で、エンジニア市場は深刻な人手不足が課題となっています。

国もさらなる技術の進化を見据え、エンジニア養成のため実践的講座を認定するなどの施策を始めています。

エンジニア採用に向けて、企業は今後どう動いていくべきなのでしょうか。

エンジニア市場の現状と、エンジニア採用に向けた解決策を探っていきます。

 

エンジニア職とは

エンジニアとは、一般的に「機械や電気などを扱う技師や技術者」を指す言葉です。

エンジニアリング(工学)の専門的人材という位置付けですが、現代社会ではコンピューター関連のエンジニアをはじめ、多岐に分類されています。

 

エンジニアの主な種類としては、システムエンジニア/インフラエンジニア/プログラマー/ネットワークエンジニア/セールスエンジニア/サーバーエンジニア/Webエンジニアなどが挙げられます。

最近では、ユーザーとのコンタクト部分(インターフェイス)を開発するフロントエンドエンジニア、WebサーバーやデータベースなどWebサイトの裏側を管理・構築するバックエンドエンジニアなど、エンジニアの新しい呼び名も次々と登場しています。

 

エンジニア市場の難易度

エンジニア採用の現場では、一般的にプログラマー/システムエンジニア/ネットワークエンジニアなどの「ITエンジニア」を指す場合が多く、超売り手市場が続いています。

 

2018年8月時点の全職種における求人倍率が1.76倍であるのに対して、エンジニアの求人倍率は、組込・制御ソフトウエア開発エンジニアが4.52倍、インターネット専門職が4.50倍、建設エンジニアが4.38倍と軒並み高倍率を示しています(リクルートキャリア調べ)。

今後、市場拡大が見込まれるのはビックデータ、IoT、AIといった分野で、経済産業省でも人材不足を懸念し、教育体制の拡充を示唆しています。

エンジニア市場の課題点は、ITをはじめとするテクノロジーの進化が速すぎて、育成が追いつかず、既存エンジニアがすでに不足している分野が多数見られることです。

優秀なエンジニアは、すでに高待遇で雇用されている場合が多く、転職市場には出てきづらいのが現状。

また、フリーランスとしてプロジェクトを渡り歩くエンジニアも少なくありません。

このような人材は転職市場に出てこないため、エンジニアの雇用は極めて困難になります。

人材不足以外の課題としては、採用担当者(人事部)が技術スキルを的確に見極められず、雇用のミスマッチが起こりやすい、ということが挙げられます。

また、即戦力を求めるばかりで、自社でエンジニアを育成する体制が希薄なことも、採用を難しくしている要因の一つといえます。

 

エンジニア市場成功のカギ

エンジニア採用を成功させるには、まず採用担当者(人事部)がエンジニアの性質を理解する必要があります。エンジニアが転職時に重視するのは、将来的な「技術力の向上」や「成長の機会の豊富さ」です。また、「労働生産性を向上させるための取り組み」や「能力を十分に発揮できる人事評価制度の整備」といった“職場としての魅力”も提示する必要があります。

採用にあたっては、目の前のスキルや経験値だけにとらわれず、成長性にも目を向けて、「ポテンシャルを重視する姿勢」にすると、人材に対する視野が広がります。採用したいターゲットのペルソナを詳細に想定し、転職希望者の志向性に添った情報提供を行うなど、採用に向けた戦略を子細に検討しなければなりません。

さらに、現場のエンジニアを選考に参加させて、技術面での評価を採用基準に取り入れると、採用のミスマッチを回避しやすくなります。

 

エンジニアの採用方法

エンジニア採用の代表的な手法としては、以下のような方法が挙げられます。

 

ダイレクト・リクルーティング

企業側が直接、採用候補者にアプローチする、いわば「一本釣り」的な方法です。

ダイレクト・リクルーティングサービスを利用すると、条件に適合する人材を探すことができます。

 

社員紹介採用

リファラル採用と呼ばれる、既存の社員による紹介制度です。

スキルや人柄の点で安心できるだけでなく、転職市場に出てこない人材にもアプローチできます。

 

人材紹介サービス

採用方法としては最もオーソドックスな手法です。成功報酬型の人材紹介サービスが多いため、ムダな費用をかけずに優秀な人材にアプローチできます。ただし、採用時にはそれなりのコストを要します。

 

エンジニア採用サイトの活用

インターネットには、分野別にエンジニア専門のサイトがあります。

希望する人材が集まるサイトに求人情報を掲載することで、その分野に特化したエンジニアを募ることができます。

ただし、選択権は応募者側にあるため、自社が応募対象から外れてしまう可能性もあります。

 

勉強会、交流会への参加

セミナーや情報共有の場に出席すると、そこに参加しているエンジニアと知り合う機会を得られます。

直接的な関係構築ができるため、人間性や知識の深さなどを把握しやすいのがメリットです。

 

まとめ:積極性と柔軟性のある採用活動を

エンジニアの不足は世界規模の課題となりつつあります。

ビックデータ、IoT、AI、ロボットなどの最先端分野はもちろん、Webサービスやゲーム、社会インフラに至るまで、あらゆる分野でエンジニアの育成が求められています。

採用側としては、自社が必要とするスキル・知識を明確にし、現場を巻き込みながら適切な採用活動を行っていかなければなりません。

応募者が現時点で保有する能力だけにこだわらず、自社の教育システムを充実させて現場にマッチする人材を育てることも視野に入れておく必要がありそうです。

 

参考:

2018年8月の転職求人倍率を発表。8月は1.76倍|リクルートキャリア

【IT業界の現状】IT業界の市場規模と今後の動向について|インターネットアカデミー

エンジニアとは何をする人?エンジニアの種類・仕事内容・適性をご紹介!|インターネットアカデミー

【エンジニアの仕事内容を知りたい】1から10まで徹底解説|TECH NOTE

エンジニア採用|BIZ HINT

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