企業の将来は優秀な人材の獲得にかかっている、と言っても過言ではありません。

しかし、少子高齢化が進む現在では、日本全体が慢性的な人材不足に悩まされており、採用活動も思い通りには進みません。

企業としては、何としても現状を打破していく必要があります。

求人媒体は人材採用において大きな役割を担っています。

いつの時代も何らかの形で存在してきた求人媒体ですが、インターネットの普及により、その在り方は大きな変容を遂げています。

ここでは、求人媒体の基礎知識と活用ポイントについて解説していきます。

 

 

求人媒体とは？

求人媒体とは、新たな人材の雇用を希望する企業が求人広告を掲載し、求職者を募集するための媒体のことを指します。

求人媒体は、大きく「紙媒体」と「Web媒体」に分類できます。

さらに「民間企業が提供するもの」と「公共機関が運営するもの」の2種類に分けることもできます。

 

民間企業が提供する求人媒体には、人材紹介会社や派遣会社などが運営する「転職サイト・就活サイト」のようなWeb媒体をはじめ、新聞・雑誌・フリーぺーパーなどの紙媒体に掲載される「求人広告」があります。

そのほか、テレビやラジオによる募集告知も民間の求人媒体の一種と言えます。

公共機関では、ハローワークが中心となって求人情報を提供しています。

 

かつては、紙媒体による求人広告が求人情報の大半を占めていましたが、現在ではWebサイトやSNS、アプリといった新しい媒体が主流となってきています。

 

 

求人媒体掲載のメリット・デメリット

求人媒体を利用して採用活動を進めるときは、選択する媒体の種類に応じて、それぞれメリットやデメリットがあることを覚えておかなければなりません。

 

 

求人媒体掲載のメリット

Web媒体の場合は、不特定多数に向けて、幅広い層へアナウンスすることが可能となります。

求職中の方はもちろん、検索によるサイトへの流入のような偶然的なアプローチも期待でき、転職潜在層にアピールできる可能性もあります。

また、紙面のようにスペースの制限がないため、詳細情報を詳しく掲載できる、掲載内容を比較的手軽に変更できる、掲載期間の変更に柔軟に対応できる、などもWebならではの強みと言えます。

一方、紙媒体の場合は、配布エリアや掲載する媒体によって「ターゲティング」ができることが大きなメリットとなります。

配置する場所によっては、偶然手に取って目にしてもらえる、という可能性もあります。

 

 

求人媒体掲載のデメリット

求人媒体を活用するデメリットとしては、ターゲットの絞り込み、すなわち「媒体を選ぶ難しさ」が挙げられます。

求人のターゲットが明確にされていないと、適切な媒体を選ぶことができず、思うような効果が得られません。

また、求人広告の内容に結果が左右されやすく、特に紙媒体の場合は広告の作成に時間がかかる、簡単に差し替えができない、などがデメリットになるかもしれません。

 

確実に効果を挙げようと模索しているうちに、採用コストが高額化してしまう恐れもあります。

特に紙媒体はターゲット層を絞り込みやすい反面、掲載できる情報量が限られる、求職者からのコンタクトにつながりにくい、といった難点があります。

 

 

求人媒体掲載の前に考慮しておくべきこと

求人媒体をより効果的に活用していくためには、掲載前に検討すべき点があります。

最も重要なのはターゲット層の絞り込みです。

「どのような人材を求めているのか？」に応じて、どういった種類の求人媒体を選べばよいかは変わります。

 

例えば、若年層のアルバイト求人であれば、モバイル配信型の求人広告やSNSを利用した拡散が効率的です。

専門性の高い正社員の募集であれば、人材紹介や特化型の有料誌なども視野に入れるべきでしょう。

 

掲載媒体の選定後は、採用スケジュールをもとに掲載時期を決定します。

募集期間が適切でないと、良好な費用対効果を得られません。

 

情報を収集している求職者への対応も必要です。

自社のWebサイトの充実、積極的な情報発信などによりブランディングの強化に努めていく必要があります。

ターゲットとする人材、それに合致する求人媒体、自社のアピールといった採用方針に一貫性を持たせることで、求人広告効果の精度を高めていきます。

 

 

求人媒体の具体例

続いては、採用の種類別に、求人媒体の具体例を紹介していきます。

 

 

新卒採用

「ニクリーチ」
求職者が登録すると、企業の人事担当者からランチスカウトのオファーが届く。

新卒採用のなかでも異彩を放つ話題の媒体です。

「OfferBox」
こちらも逆求人型就活サイトと呼ばれる、オファーが届くスタイルの媒体です。

インターンシップの情報といったことも掲載されています。

「リクナビ2019」
求職媒体の老舗リクルートが運営する、業界最大級の新卒採用媒体です。

 

中途採用

「キャリコネ転職」
ワンアップする転職サイトとして、転職潜在層にも簡単・自動でアプローチできる「お任せプラン」を提供しています。

「マイナビ転職」
日本最大級の求人案件数を誇り、転職者・利用企業ともに満足度が高いのが特徴です。

「リクナビNEXT」
会員のなかから「求める人材」を即決採用することが可能。中小企業に強いのが魅力です。

 

女性（転職）

「LiBzCAREER」
女性人材に直接アプローチが可能。

定額で採用活動が行え、「成功報酬なし」というのも利点のひとつになります。

 

IT系

「Green」
IT／Web業界の採用に強い転職サイト。サイト内での操作は基本無料で、採用に至った場合に成功報酬が発生するタイプです。

 

アルバイト・パート募集

「フリーペーパー」
コンビニや駅など不特定多数が集まる場所に設置されており、手に取りやすく、認知度も高いのが特徴です。

代表的なものにタウンワークなどが挙げられます。

 

「SNS、アプリ」
拡散力にすぐれ、口コミ効果が期待できる場合もあります。代表的なものとして、TwitterやFacebookなどが挙げられます。

 

総合

「ハローワーク」
地域密着型の求人情報に強く、信頼性は随一。

比較的、年齢層の高い求人に効果があります。

 

 

まとめ：自社の採用ニーズに合わせた求人媒体選びが重要

求人媒体の活用は、自社が求める人材の確保に欠かせない手段です。

しかし、採用ターゲットが明確化されていないと、求人媒体の選択を間違えたり、自社のアピールポイントがずれたりして、良好な結果を出せなくなる可能性があります。

まずは自社の採用ニーズをしっかりと把握し、求める人材に合わせて求人媒体を活用していくことがポイントとなります。

 

 

参考：

求人広告活用ノウハウ｜ONE

求人媒体とは？何を基準に選ぶべき？選定基準や選び方のコツ｜BOXIL

求人媒体｜BIZ HINT

求人媒体とは？媒体の種類や特徴、効果を解説｜doda

求人情報・求職情報関連事業の実態｜労働政策研究・研修機構

 

要約文：

少子高齢化が進み、日本全体が慢性的な人材不足に悩まされるなか、企業としては何としても現状を変えていく必要があります。

インターネットの普及により求人媒体の在り方は大きな変容を遂げています。

求人媒体の基礎知識と活用ポイントについて解説していきます。