採用の成否を分ける母集団形成!その効果的な方法とは?

2018/11/30
採用の成否を分ける母集団形成!その効果的な方法とは?

最近では、新卒一括採用を廃止する企業や人工知能を利用して採用を効率化する企業が出てきています。

社会制度の変革や最新テクノロジーの流入により、人事・採用の分野では大きな変化が現れています。

とは言え、主流な採用方法は「母集団形成をしてから必要な人材を見つける方法」であることに変わりはありません。

大学を卒業してすぐに就職する、いわゆる新卒採用の流れも依然としてあるので、当然と言えるでしょう。

ここでは効果的に母集団形成を行い、採用を成功させる方法を紹介していきます。

 

母集団形成とは何か

そもそも、母集団形成とは何を意味するのでしょうか。

採用における母集団は、自社の求人に興味や関心を持っている求職者の方々です。

その方々を採用のターゲットとしていくことを「母集団形成」といいます。

この「母集団にいる方々」と「自社が求める人材」をいかにマッチングさせるかが採用のポイントです。

必ずしも母集団の数が多ければよい、というわけではありません。

候補者が多ければ多いほど、それだけ採用プロセスが複雑になり、コストがかかるからです。

自社が求める人材の資質(質)と自社に必要な人数(量)、この質と量のバランスを最適化するために母集団形成が重要となってきます。

 

母集団を形成するためのさまざまな手法

母集団形成にはさまざまな手法があります。ここでは、その方法を6つほど紹介しておきます。

合同説明会

学生の間では「合説(ごうせつ)」とも呼ばれ、新卒採用では一般的な方法です。

限られた時間内ですが、就職希望者と直接コミュニケーションを取れるのがメリットです。

留学生向けや理系向けなど、説明会の段階で絞り込みをかけることもできます。

学内セミナー

大学の主導でオフィシャルに開催されることもあり、学生の関心度は高いと言えます。

大学や専門によって就職希望者の質をある程度把握できるのは、企業側にとってメリットのひとつとなります。

就職サイト

現在、母集団形成をするための最も主流の方法のひとつです。

就職活動をする学生、就職希望者の大半が利用していると同時に、上場企業の多くも就職サイトに登録しています。

就職希望者数、登録企業数ともに膨大にあるので、競争は激烈です。

効率よく自社をアピールし、競合他社と差別化していく必要があります。

自社サイト

自社サイトへ直接、就職希望者を登録させる方法です。

採用のためのシステムを独自に構築する必要があるため、多少のコストがかかります。

そのため、自社サイトから大手就職サイトに誘導し、採用システムを外部化する企業も多くあります。

SNS

FacebookやTwitter、Instagramなどを採用に活用する方法です。

就職希望者の多くはWebで情報収集することが多いため、その流れの中で自社をアピールすることができます。

ただし、魅力的なコンテンツを定期的に発信する必要があり、手間もかかります。

アクセス数やリツイートを過剰に求めることで炎上するリスクもあり、運用には注意が必要です。

社員紹介

縁故採用、いわゆる「コネ」を利用した母集団形成です。

ひと昔前までは主流な方法でしたが、いまでは世間体があまり良くないというデメリットがあり、大々的に表明しづらい手法でもあり、運用方法は難しいといえます。

ちなみに、現在の就活活動の主流は、インターネットを活用したWeb就職です。

企業へのエントリーが容易で、同時並行的に就職活動の情報収集も手軽に行えるからです。

この時流に対応して、採用を考える企業は「Web上でいかに自社の存在をアピールするか」に力を入れています。

 

適切な母集団形成のポイント

適切な母集団が形成されるということは、裏を返せば、自社が求めている人物像が母集団にしっかりと伝わっていることを意味します。

「必要としている人材の条件」を上手に発信できていなければ、母集団のなかに「自社とのマッチングとして不適切な人材」が紛れ込む可能性が高くなります。

つまり、就職希望者が企業に対して採用してもらえるようにアピールするのではなく、企業側が主体的に行動して母集団形成をしていくことが求められます。

採用は人事だけの仕事ではなく、広報や経営者も積極的に情報発信していく必要があると言えるでしょう。

 

 

参考:

新卒採用での母集団形成とは?意味と方法についてのまとめ|BizHint

母集団形成とは|LEGGENDA

「母集団形成」は工夫すべき! 優秀な人材を採用するための3つの手法|HR review

 

要約文:

母集団形成法を適切に行うには、自社に必要な人材をしっかりと設定し、それを明確に発信していく必要があります。

合同説明会、就職サイト、SNSなどを効果的に利用し、自社が求める資質と必要な人数の最適なバランスを追求しましょう。

タグ
採用

Contact Us
お気軽にお問合せください